最終更新日 2024年4月4日 by sangaku
医学部の入試をパスするには並大抵の努力では難しく、かなりの猛勉強をしなければ厳しいというのが実情です。
このため、通常の試験対策では不十分となり、医学部入試専用の予備校に通うことなどを強いられることになります。
実際に必須となる科目は、国公立大学、私立大学いずれかの大学で大きく変わります。
国公立大学の場合、5教科7科目というの一次試験、その後に各大学で二次試験が行われます。
5教科7科目を受ける場合、大事なことは苦手分野を作らず、満遍なく高得点を獲得するということです。
国公立大学の医学部は学費の安さ、地域におけるブランドなどから人気となっており、その分、必要となる点数は高くなります。
私立大学では英語数学理科が試験科目になっているところが多いため、そこで差がつくことはまずありません。
そのため、国語と地歴公民で差がつくことになります。
いわゆる文系科目に苦手意識を覚えるような状態だと、満遍なく高得点を取り続けるということには程遠いことになりかねません。
そのため、出来るだけ早い段階で苦手をつぶす、そして、英語数学理科に関しては満点近く取ることがむしろ当たり前の状態にすることが求められます。
二次試験においても、各大学で問題が全く異なるため、それぞれの対策を立てておく必要があります。
近年、センター試験で受けることのできる理科の科目数が減ったため、その減った分を二次試験で補うケースも出てきています。
また数学も同じ傾向にあり、二次試験の範囲はそれだけ広くなり、そこまでの対策が出来るのかということも押さえておきたいポイントです。
このため、医学部を希望する受験生のほとんどはかなり早い段階で志望大学を選ぶことになります。
むしろそうしないと試験範囲を網羅することが出来なくなります。
現役で目指す人もいれば、浪人をする人もいます。
その浪人をする人の中には何年もチャレンジをし続ける人もおり、早い段階で決めないことには太刀打ちは出来ません。
面接や小論文を行うところもありますが、そこでライバルに差をつけることはかなり難しいことが言えます。
面接でかなりの差がつくケースはよほどの失敗をするケースですが、事前に準備をするため、そのようなことはまずありません。
小論文に関してはそうしたケースもありますが、やはり小論文対策を行ってくる人が多く、あまり期待は出来ません。
そうしたことからも、一次試験での結果が大事になることが分かります。
また、二次試験の対策をすることが当たり前であり、それを怠るような受験生はかなり厳しいというのも事実です。
私立大学の医学部入試に挑む場合、センター利用入試をおすすめします。
国公立大学が難しくなったとしても、センター利用入試を行えば、それだけチャンスが広がることになります。
国公立大学の場合、センター試験で必要な点数は9割前後となります。
もちろん、地域によってバラつきはあり、地方に行けばその分、必要となる点数は下がります。
しかし、最先端の医療に触れたいという場合には都会に近いところで学ぶことが良く、そうした傾向は受験傾向にも現れます。
私立大学のセンター利用についても、求められる点数は国公立大学と大して変わりません。
しかし、必要となる科目は国公立大学より絞られること、一般入試などもあることから、利用しない手はありません。
また、私立大学にも二次試験というものはあり、ほとんどのケースで面接、小論文となります。
点数化するところ、そうでないところもあるなど、多少曖昧になる傾向もありますが、基本的には国公立大学とさほど変わりません。
実際にどの医学部にチャレンジするのかを決める際の基準は、地域枠が使えるかどうかというものがあります。
地方の国公立大学の場合、地元の人を優先的に採用する地域枠というものがあります。
この枠でチャレンジすることが出来れば、その地域の中での勝負ということになり、目標も分かりやすく、ライバルも特定しやすくなります。
あえて一般枠で勝負するというのも1つの手段です。
その分、倍率は下がり、入りやすくなるという狙いがあるためです。
ただ、いずれの場合も合格になる水準をクリアしてしまえば、どちらであったとしても問題ありません。
また、センター試験の平均点によって情勢が大きく変わることもあります。
平均点が高く、多くの受験生が好成績であれば色気を出してチャレンジすることが見られます。
それだけ倍率は上がり、二次試験で苦戦を強いられることもあります。
一方、平均点が低いと安全策で別の大学を受験しようとする傾向になり、倍率が下がるということがあります。
ただ、いずれにしても、下手に大学を変えたことで失敗することもあることから、一度狙った大学はよほど成績が向上しないなどの理由がない限りは変えないというのが大事であり、長いスパンで考え、一次試験、二次試験を見据えた対策を行うことが求められます。
※参考：富士学院